ヌーナン症候群（指定難病１９５）

（概要、臨床調査個人票の一覧は、こちらにあります。）

○　概要
 
１．概要
ヌーナン（Noonan）症候群は、細胞内のRas/MAPKシグナル伝達系にかかわる遺伝子の先天的な異常によって、特徴的な顔貌、先天性心疾患、心筋症、低身長、胸郭異常、停留精巣、知的障害などを示す常染色体顕性遺伝（優性遺伝）性疾患である。
 
２．原因
ヌーナン症候群類縁疾患の原因遺伝子として、これまでにRAS/MAPKシグナル伝達経路に関与する分子であるPTPN11、SOS1、RAF1、RIT1、KRAS、BRAF、 NRAS、SHOC2、CBL、SOS2、MRAS、RRAS、RRAS2、LZTR1遺伝子等の先天的な異常が報告されている。しかしながら、約40％の患者ではこれらの遺伝子に変異を認めず、新規病因遺伝子が存在すると考えられている。
 
３．症状
眼間開離・眼瞼裂斜下・眼瞼下垂等を含む特徴的な顔貌、先天性心疾患、心筋症、低身長、胸郭異常、停留精巣、知的障害などが認められる。ときに白血病や固形腫瘍を合併する。
 
４．治療法
ヌーナン症候群における心血管系異常の治療は特別なものではなく、ヌーナン症候群でない先天性心疾患と同様である。出血傾向を呈する患者では凝固因子欠乏症・血小板凝集異常のいずれも起こることがあり、原因に応じた治療が必要である。
 
５．予後
主に合併する心疾患が生命予後に影響を与える。
 
 
 
○　要件の判定に必要な事項
１．  患者数（令和元年度医療受給者証保持者数）
100人未満
２．  発病の機構
不明（遺伝子異常の関与が示唆されているが詳細は不明）
３．  効果的な治療方法
未確立（本質的な治療法はない。種々の合併症に対する対症療法）
４．  長期の療養
必要（発症後生涯継続又は潜在する。）
５．  診断基準
あり（学会承認の診断基準あり）
６．  重症度分類
１．小児例（18歳未満）
小児慢性特定疾病の状態の程度に準ずる。
２．成人例
先天性心疾患があり、薬物治療・手術によってもNYHA分類でII度以上に該当する場合。
 
○　情報提供元
「分子診断に基づくヌーナン症候群の診断基準の作成と新規病因遺伝子の探索」　
研究代表者　東北大学大学院医学系研究科・遺伝病学分野　准教授　青木洋子
「分子診断に基づくヌーナン症候群の診断・治療ガイドライン作成と新規病因遺伝子探索」　
研究代表者　東北大学大学院医学系研究科・遺伝病学分野　教授　松原洋一
「国際標準に立脚した奇形症候群領域の診療指針に関する学際的・網羅的検討」
研究代表者　慶應義塾大学医学部臨床遺伝学センター　教授　小崎健次郎
「小児慢性特定疾患の登録・管理・解析・情報提供に関する研究」
研究代表者　国立成育医療研究センター　病院長　松井陽　
 
 
 
＜診断基準＞
確実なヌーナン症候群及び確定診断されたヌーナン症候群を対象とする。
 
ヌーナン症候群診断基準
 
主要所見

 
＜診断のカテゴリー＞
確実なヌーナン症候群：
a．１Aと、２A～６Aのうち１項目以上を満たす場合
b．１Aと２B～６Bのうち２項目以上を満たす場合
c．１Bと、２A～６Aのうち２項目以上を満たす場合
d．１Bと、２B～６Bのうち３項目以上を満たす場合
 
確定診断されたヌーナン症候群
上記確実なヌーナン症候群の要件を満たし、PTPN11などのRAS/MAPKシグナル伝達経路のヌーナン症候群責任遺伝子群に変異が同定された場合
 
参考）上記の診断クライテリアは主観的判断の要素が大きく、臨床遺伝専門医による診断が推奨される。
遺伝子変異の検出率は、既知遺伝子全てを調べても約60％にとどまる。
 
 
＜重症度分類＞
１．小児例（18歳未満）
小児慢性特定疾病の状態の程度に準ずる。
 
２．成人例
先天性心疾患があり、薬物治療・手術によってもNYHA分類でII度以上に該当する場合
 
NYHA分類

NYHA: New York Heart Association
 
NYHA分類については、以下の指標を参考に判断することとする。

 
※NYHA分類に厳密に対応するSASはないが、
「室内歩行２METs、通常歩行3.5METs、ラジオ体操・ストレッチ体操４METs、速歩５～６METs、階段６～７METs」をおおよその目安として分類した。
 
 
 
 
※診断基準及び重症度分類の適応における留意事項
１．病名診断に用いる臨床症状、検査所見等に関して、診断基準上に特段の規定がない場合には、いずれの時期のものを用いても差し支えない（ただし、当該疾病の経過を示す臨床症状等であって、確認可能なものに限る。）。
２．治療開始後における重症度分類については、適切な医学的管理の下で治療が行われている状態であって、直近６か月間で最も悪い状態を医師が判断することとする。
３．なお、症状の程度が上記の重症度分類等で一定以上に該当しない者であるが、高額な医療を継続することが必要なものについては、医療費助成の対象とする。