中隔視神経形成異常症／ドモルシア症候群（指定難病１３４）

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○　概要
 
１．概要
中隔視神経形成異常症／ドモルシア（De Morsier）症候群は、透明中隔欠損と視神経低形成に、下垂体機能低下症を伴う先天異常である。脳と眼と下垂体の３症状を来す典型例は30％のみで、視覚障害、てんかん発作や脳性麻痺などを併発する難治性疾患である。
 
２．原因
一部の症例でHESX1、SOX2などの遺伝子変異が報告されているが多くは原因不明の孤発例で、若年出産や母胎の薬物、アルコール曝露による環境因子の影響が推測されている。多発奇形症候群の部分症状としてもみられるため、全前脳胞症や閉塞性水頭症、水無脳症、裂脳症、孔脳症の鑑別が必要である。
 
３．症状
視力障害や眼振で発症し、後から成長障害などの下垂体症状を認めることが多い。視神経低形成は片側性又は両側性で、75％～80％の症例に認められる。下垂体機能低下は44％～81％に認められ、視床下部性と考えられている。成長ホルモン（GH）分泌不全による低身長が最も多く認められ、次いで甲状腺刺激ホルモン（TSH）分泌不全、副腎皮質刺激ホルモン（ACTH）分泌不全が認められる。ACTH分泌不全症併発例では発熱時に突然死の危険性がある。透明中隔欠損は28％～60％の症例に認められ、他に脳梁欠損、視交叉低形成など正中脳構造の異常を特徴とする。知能は正常から重度低下まで差がみられる。
 
４．治療法
小児眼科、小児内分泌科、小児神経科など複数の専門家による包括的な医療が必要である。視覚障害や知能障害に対する発達指導と援助が必要である。下垂体機能低下症にはホルモン補充療法が行われる。一部の症例では常染色体劣性又は優性遺伝形式で家族性に発症するため、遺伝相談も必要である。
 
５．予後
病変は非進行性である。
 
 
 
○　要件の判定に必要な事項
１．  患者数
約500人
２．  発病の機構
不明（遺伝子変異、染色体異常、先天奇形症候群など。）
３．  効果的な治療方法
未確立（対症療法のみ。）
４．  長期の療養
必要（先天異常で生涯持続。）
５．  診断基準
あり（研究班作成の診断基準あり。）
６．  重症度分類
 
以下の①～③のいずれかを満たす場合を対象とする。
①視覚障害：良好な方の眼の矯正視力が0.3未満
②下垂体機能低下症を認め、ホルモン補充療法が必要な場合。ただし、成長ホルモンの補充については、小児慢性特定疾病の基準に準ずる。
③精神保健福祉手帳診断書における「G40てんかん」の障害等級判定区分及び障害者総合支援法における障害支援区分における「精神症状・能力障害二軸評価」を用いて、以下のいずれかに該当する患者を対象とする。
 

 
 
 
○　情報提供元
日本小児神経学会
昭和大学医学部　小児科学講座　講師　加藤光広
 
 
＜診断基準＞
I．主要臨床症状
１．眼症状（眼振・視力障害・半盲・斜視・小眼球）
２．下垂体機能低下症（成長ホルモン分泌不全性低身長、中枢性甲状腺機能低下症、二次性副腎皮質機能低下症、低ゴナドトロピン性性腺機能低下症、中枢性尿崩症）。ただし、ゴナドトロピン分泌亢進による思春期早発症状を認めることもある。
 
II．重要な検査所見
１．眼底検査で視神経低形成を認める。
２．頭部MRIで、正中脳構造の異常（透明中隔欠損、脳梁欠損、視交叉低形成）を認める。
 
III. その他の所見
１．発達遅滞／知的障害
 
 
 
＜診断のカテゴリー＞
I１かつII２、II１かつII２、又は、I２かつII２を満たす時、本症と診断する。
I２の下垂体症状は初期には認められないことが多い。
III１は正常から重度まで幅広い。
 
 
＜重症度分類＞
以下の①～③のいずれかを満たす場合を対象とする。
①視覚障害：良好な方の眼の矯正視力が0.3未満
②下垂体機能低下症を認め、ホルモン補充療法が必要な場合。ただし、成長ホルモンの補充については、小児慢性特定疾病の基準に準ずる。
③精神保健福祉手帳診断書における「G40てんかん」の障害等級判定区分及び障害者総合支援法における障害支援区分における「精神症状・能力障害二軸評価」を用いて、以下のいずれかに該当する患者を対象とする。
 

 

精神保健福祉手帳診断書における「G40てんかん」の障害等級判定区分
 

 
「てんかん発作のタイプ」
イ　意識障害はないが、随意運動が失われる発作
ロ　意識を失い、行為が途絶するが、倒れない発作
ハ　意識障害の有無を問わず、転倒する発作
ニ　意識障害を呈し、状況にそぐわない行為を示す発作
 
精神症状・能力障害二軸評価　（２）能力障害評価
○判定に当たっては以下のことを考慮する。
①日常生活あるいは社会生活において必要な「支援」とは助言、指導、介助などをいう。
②保護的な環境（例えば入院・施設入所しているような状態）でなく、例えばアパート等で単身生
活を行った場合を想定して、その場合の生活能力の障害の状態を判定する。
 

 
 
 
 
 
※診断基準及び重症度分類の適応における留意事項
１．病名診断に用いる臨床症状、検査所見等に関して、診断基準上に特段の規定がない場合には、いずれの時期のものを用いても差し支えない（ただし、当該疾病の経過を示す臨床症状等であって、確認可能なものに限る。）。
２．治療開始後における重症度分類については、適切な医学的管理の下で治療が行われている状態であって、直近６か月間で最も悪い状態を医師が判断することとする。
３．なお、症状の程度が上記の重症度分類等で一定以上に該当しない者であるが、高額な医療を継続す
ることが必要なものについては、医療費助成の対象とする。